【阿波踊り問題】赤字の原因や2018年総踊り中止の理由はなぜ?強行した結果は?

 

こんにちは!

 

夏の風物詩といえばお祭り。

そしてお祭りといえば花火や屋台などもありますが、盆踊りですよね。

 

その盆踊りの中でも最も有名なのは日本三大盆踊りの一つでもある徳島の阿波踊りです。

「踊る阿呆に見る阿呆 同じ阿呆なら踊らな損損」というフレーズは誰しも一度は耳にしたことがあるはず。

 

毎年8月12日〜15日のお盆期間に徳島市で開催される『徳島市阿波おどり』は踊り子観客ともに日本最大級のお祭りで、四国三大祭りの一つでもあります。

それほど有名な『徳島市阿波おどり』ですが、今存続の危機として阿波踊り問題が勃発しているのはご存知でしょうか?

 

『徳島市阿波おどり』は現在深刻な赤字が問題となっていて、2018年はお祭りのピークである”総踊り”の中止が徳島市によって決定していました。

そこで今回は、そもそもの赤字の原因はなんなのか、そして総踊りが中止となった理由はなぜなのかをご紹介していきたいと思います!

また、2018年は一部の団体によって総踊りが別の場所で強行されたということでその結果はどうなったのかなども調査してみました。

 

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【阿波おどり問題】赤字の原因はなぜ?

毎年お盆の期間である8月12日〜15日に開催される『徳島市阿波おどり』は、高知県高知市の『よさこい祭り』、愛媛県新居浜市の『新居浜太鼓祭り』と並んで四国三大祭りの一つです。

わずか4日間の開催にも関わらず観光客が120万人を超える大規模なお祭りですが、なぜか万年赤字体質が放置されていました。

なぜ?と思う方も多いと思いますが、なんと累積債務はざっと4.2億円と言われており、それが明るみになったのは2017年のことでした。

今回はその赤字の原因をご紹介していきます!

 

そもそも『徳島市阿波おどり』の主催者は徳島市観光協会徳島新聞社ですが、全体の収支については全く公開されていません。

さらに、市が毎年観光協会に補助金を出しても赤字運営は続いていて、この赤字分を観光協会が「丸呑み」する代わりに、市が裏で保証する形式で銀行から借り入れを起こしてやり過ごしていたそうです。

また、市は「阿波おどり会館」などの公共施設の指定管理者として観光協会を指名し、観光協会側に委託料を支払うなどして、同協会の収入を補填することもしてきました。

 

では、もう一方の主催者である徳島新聞社はどうでしょうか。

同新聞社はこうした市と協会の関係を知りながら、市と協会に「雨天時のチケット払い戻し」などの事業リスクを負わせつつ、一方ではイベントの主催者として、有利なチケット販売や宣伝広告事業などを自社のビジネスにしていた構図があった、などと報道されています。

 

赤字問題が深刻化していく中で、市・観光協会・徳島新聞という地域内での「三つ巴の覇権争い」が、不透明な運営を白日の下に晒すことになったということですね。

どうやら徳島新聞社がぼろ儲けしていた状態だったようです。

【阿波おどり問題】2018年総踊り中止の理由はなぜ?

そんな赤字問題を抱えていた『徳島市阿波おどり』ですが、4日間で120万人の観光客が押し寄せる中でも一番の見所は”総踊り”と呼ばれる有名団体が数多く参加するフィナーレのようなものです。

しかし、『徳島市阿波おどり』のメインとも言える”総踊り”が2018年は中止が徳島市によって決定されていました。

一番の見所なのになぜなのでしょうか。

 

”総踊り”中止の理由は、”総踊り”が一番の見所であるがゆえにそこに人気が集中してしまうためです。

”総踊り”は南内町という会場で行われるのですが、”総踊り”には有名団体の多くが参加してしまうため、逆にその時間の他の会場はガラガラになってしまい、チケットが売れないという事態になっていたそうです。

毎年南内町の会場のチケットが即完売してしまうのに対して、他の会場のチケットは20〜30%しか売れていなかったんだとか。

これはまあ仕方のないことだよなあと思いますよね。フェスなどでもそうですけど人気のある会場に人が集中するのは当然のことです。

なので徳島市はこの問題を解決し、全体的なチケットの売上増加を目指して”総踊り”の開催を中止し、同時間帯には有名団体を4ヶ所の有料演舞場に配置して盛り上げるという計画を立てました。

 

また、先ほど赤字問題の時にもご紹介しましたが、徳島新聞社によるチケット買い占め問題もあったようです。

特に総踊りの席は徳島新聞社が多くのチケットを確保してしまい、一般販売の枠がかなり少ないという状態だったようです。

なので”総踊り”に人が集まるといっても市や協会の売上がかなり伸びるというわけではなかったようですね。

 

こうしたことから2018年は『徳島市阿波おどり』の”総踊り”は中止が市によって決定されていました。

 

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【阿波おどり問題】総踊り強行の結果は?

赤字問題や”総踊り”中止によって一番の被害を受けてしまったのはもちろん踊り手の方々ですよね。

”総踊り”はお祭りのメインでもあり、それが中止ともなると踊り手の方々からは不満が続出していました。

そこで有名団体の多くが取った行動が、独自に”総踊り”を強行するということでした。
そして8月13日の夜には、踊り手団体「阿波おどり振興協会」が独自開催に踏み切りました。

これに対して徳島市長である遠藤彰良さんは「無視して行われたことは、誠に遺憾」とするコメントを発表しています。

また、こうした市と団体による対立の構造は、他の踊り手や市民の間では「対立で阿波おどりのイメージが悪くなっている」という声も多くあるようです。

しかし、見どころである”総踊り”の中止によって2018年のチケット販売率は前年同月に比べて9ポイント減の51%と低迷していて、問題の解決には至っていないようです。

来年度以降どうなってしまうのかも注目ですね、、、

まとめ

今回は徳島市の『徳島市阿波おどり』の赤字の原因や2018年総踊り中止の理由はなぜなのかという問題のご紹介でした!

4日間で120万人の観光客が訪れるのにも関わらず4億円を超える赤字を抱えていた『徳島市阿波おどり』ですが、それ以外にも様々な問題があるようです。

こうしたことになってしまったのは何もこの『徳島市阿波おどり』だけではなく、他のお祭りやイベントも十分に起こりうる事態ですよね。

運営が不透明だったり、集客のために無料化を推し進めたりするなども多いですが、お祭りの存続のためにもしっかりと収益化をしたり運営をしたりすることは必要なことです。

そして何より大事なのは誰のためのお祭りなのかということです。

確かにお祭りには運営する団体やお金も必要になってきますが、一番は参加する人が楽しめるかどうかです。

『徳島市阿波おどり』でいえば、踊り手や観客がいてこそ成り立ちます。

そこを大事にすることが一番大切なのではないでしょうか。

日本の伝統芸能存続のためにもぜひ抜本的な問題の解決に至ってもらいたいですね。

それでは!!

 

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